最近の修習生は、寄らば大樹の陰傾向があるようで、あまり独立志向はないのかもしれない。例えば、検察官志望なんて、私が修習生だったつい７年前までは殆どいなくて、検察教官は、修習生を確保するのに必死の様子だった。ところがどうだ。今は、検察希望者が溢れていて、お断りするくらいらしい。好きならそれもいいだろうが、刑事事件ばっかりやって役人として一生終わるなんて、刑事訴訟が趣味の私からしてもぞっとしない。パチンコ屋やいかがわしい飲み屋にも入れないような回りの目を気遣う人生なんてまっぴら御免だ。ところが、最近の修習生は、任官希望が多く、弁護士志望でも、大事務所志向のようだ。要するに、無難な人生を送りたいということだろうか。
　とはいえ、中には、独立志向の人も世間以上に多いに違いない。私なんかは、独立して仕事をしたいがために弁護士になったようなもので、独立した今となっては、いかに事務所を維持して大きくしてゆくかということを考えるのが楽しい。

　そこで本稿は、独立志向の勤務弁護士諸氏に向けてお話しをするものである。既に基盤を築いている先輩弁護士諸兄は、独立間もない弁護士が後輩に偉そうにホザいていると笑っていただければ結構である（笑）。

　さて、いつ独立できるか、これは独立を目指す勤務弁護士にとっては頭の痛いことであろう。そもそも、勤務していながら独立を考えるというのは、背理である。勤務先にとって失礼なことでもある。こう言うことからすると、私は勤務弁護士が独立を目指すのはいけないと思う。語法の問題である。「イソ弁」が独立を目指すべきなのだ。イソ弁ということばは差別的だという向きもあるが、私はそうは思わない。居候だから偉そうに独立できるのだ。個人事件をガシガシ獲得して、はやく居候を脱して事務所に迷惑をかけないようにしなければならない。
　してみると、独立を目指す弁護士としては、居候的な位置づけに自分を置かなくてはならない。これを端的に言えば、給料はもらいすぎるな、である。とかく修習生のウチは、初任給がいくらとか多寡を気にするものだが、給料が高いということは、事務所の仕事を一生懸命やって欲しいというボスの気持ちの現れであって、高い給料をもらいながら個人事件もやるということはボスの気持ちを踏みにじるものである。だから、薄給でいい。薄給だから個人事件をやらなくては生きてゆけない、くらいのことをボスに堂々と言えるくらいの事務所に所属すべきだ。こうなれば、あなたは立派なイソ弁なのだから、早く独立しなくてはならない。
　では、高給の事務所に現に就職してしまっている、立派な勤務弁護士のあなたはどうすべきか。別に困る必要はない。一つには、給与を事務所にお返しすればよい。個人事件を取って自分のフィールドを広げてゆかなくては独立はおぼつかないが、そのためには、弁護士一人では事務処理の限界がある。当然、今いる事務所の職員さんをある程度使わせていただかなくてはならない。こうして職員さんにお手伝いをしてもらうために、一種の経費分担として、給料の全額か一部を事務所にお返しするのだ。勤務弁護士が個人事件をやりにくいのは、得てして事務所の職員を使いにくいという遠慮があるからだ。この遠慮は正しい。経費分担もせず、給料をもらう身であるにもかかわらず、ボスから給料をもらっているという立場では同輩の弁護士が職員を使うということは、仁義に反する。もちろん、ボスによっては快諾してくれるケースもあろうが、それは他人様のウチに食事をおよばれになって、どうぞ遠慮なくといわれたから、その他人様の冷蔵庫の中の品々も全部持ち帰ってしまうほど無礼なことだ。やはり、個人事件はどんどんやれというボスに対しても、こちらの方で配慮をしなくてはならない。
　もちろん、経費負担をしたからといって勤務弁護士であることには変わりないから、第一優先は事務所の事件である。しかし、個人事件を少しずつ増やしてゆく努力をしてゆかなければ、独立はできないのだから、これは仕方がない。ボス連中もそうやって独立してきたのだから、これは仕方ないと見てくれるだろう。
　それでもいい顔をしないボスであれば、これはあなたが余りにも優秀すぎて手放したくないと良く解釈するか（それならパートナーにしてくれとねじ込むべきだろう）、あなたを使い倒したいというケチな輩だと悪く解釈するか（それなら他の事務所に移ればいいだろう）、それはあなた次第だ。

　ところで、独立するために、どうやって個人事件を獲得するのか。
　これは、アイディアと努力が勝負だ。抽象的で申し訳ないが、機を逸しないという一言に尽きるかもしれない。
　おそらく東京では、弁護士になって３年目くらいまでは、よほどラッキーな人でもない限り、個人事件は殆ど来ないだろう。せいぜい国選弁護とか、親戚筋からの紹介とか、そんな程度だ。
　しかし、この間に、与えられた機を逸せずに交友関係を広げてゆくと、４〜５年目くらいに芽が吹き出ることがある。或いは、親戚筋からの紹介であっても一生懸命仕事をしていると、さらに紹介者が紹介者を産むことがある。
　さらに、４年くらいやっていると、弁護士会の法律相談センターで事件を受任したり、裁判所から破産管財人を委嘱されたりと、公的な方面からの依頼が増えてくる。例えば、破産管財人一つにしても、最初は、ごく簡単な事件だから、これを完璧かつ迅速にこなすと、裁判所は次々新件を与えてくれるようになる。しかも少しずつ規模が大きくなる。当然、管財人報酬も百万単位になって行くわけだ。それを、管財人なんて自信がないと後込みしていたり、法律相談なんてばからしいと考えてセンターに登録しないでいたりすると、まさに機を逸してしまって、いつまでもイソ弁のままとなってしまう。それでよければいいが。
　こうやって機を逸せずに弁護士を５年もやっていると、おそらく事務所からの給料よりも、個人事件収入の方が多くなってくることだろう。実際、私は４〜５年目くらいからは、給料日はとんと忘れていた。ボスには、ボーナス要らない、給料は相当額を経費として戻す、但し個人事件のために職員を使わせて欲しいと交渉して、快諾していただいていたため、給料は全くあてにしていなかった（そう言う意味で、我がボスは理解ある大物だったと尊敬しているところである。もともと個人事件は禁止されていなかったが、上記のとおり、職員を使うための礼儀として私から一方的に申し出たのである。）。
　給料より個人事件収入が多くなれば、こっちのものである。それが毎月ほぼコンスタントに１００万円を超えるようになれば、独立の算段を考えて構わないのではないだろうか。もちろん、東京で一人で事務所を構えるとなると、毎月１００万円の収入では足りないこともあるのだが（経験上、最低１５０万円は必要では無かろうか。）、独立を考える時期の収入としてはこの程度で良さそうな気もする。

　さて、独立を考えたら、どういう形態で独立するか。
　早々に独立する弁護士の一般的傾向として、共同事務所形態がある。しかしこれはくせ者である。確かに同期かそれに近い弁護士だけで共同事務所を新規に立ち上げるというのはいいだろう。しかし、既存の事務所に入り込む形での独立は、私にいわせれば、体のいいイソ弁に過ぎない。それでも独立しているから満足というならそれはそれでいいが、よく考えてみれば、自分の上にボスや兄弁がいるような感覚はないだろうか。そういう感覚が自分の中で僅かにでもあるような事務所であれば、それは対外的には独立であっても、真の独立とは言えないのではないかと思う。
　やはり、自分で全部経費負担して、あるいは全員が平等に経費負担して、初めて独立していると言えるわけだ。営業力のある有力なトップが頂点に君臨していて、事務所内でそのトップから事件をもらっているようだと、それは独立とは名ばかりのイソ弁である。確かに勤務弁護士ではないが、イソ弁だ。
　ちなみにこれは私の私見であって、それが悪いといっているわけではないので、そのような形態で「独立」を標榜されている諸兄は、くれぐれも気を悪くされないで頂きたい。え？書き方に棘があるって？失敬失敬（笑）。
　私のお薦めは、東京でも、一人でまず独立することだ。或いは、同期かそれに近い弁護士だけで、新規に事務所を立ち上げることだ。
　原始メンバーであることと、期が近いことは、完全なる独立への必要条件だと信じている。

　そうして独立して、事務所をどうやって維持すればいいのか。
　これは、私にはあまり発言能力がない。ただ言えることは、一生懸命仕事をすること、迅速なリーガルサービスを心がけること、回りと同じアイディアで保守的に過ごしていたのではいけないこと、今まで以上に気を逸しないこと、願うことは適うという夢を持つこと、君子危うきに近寄りすぎないこと、こんな点に配慮していれば、なんとなく維持はできて、かつ、それなりに事務所を広げてゆくことができるのではないだろうか。
　また、独立して自分の看板を持ってこその依頼も多いものである。勤務弁護士時代は他人の看板を背負っているわけだが、自分の看板で仕事ができるようになると、依頼も変わるものだ。また、経営者としての自信が、弁護士としての自信にも繋がり、それが相まって良い方向に転がってゆくこともある。

　そんなこんなで、自分を振り返りつつ、偉そうなことを書いてみたが、実際、当分は毎月の収入と経費をにらめっこする不安定な日々を過ごさなければいけないというのも間違いないのであって、「なるようになるさ」という気楽な性分の人でなければ、独立することは精神手金ストレスを貯めるだけのような気もするので、自分の向き不向きという適性把握がまず第一歩かもしれない。

　手前味噌だが、ウチの新人事務職員は、私のホームページを見て積極的に応募してきた才媛だ。

　開設当初は、ホームページを見て就職したいなんていう人がいようとは思ってもみなかったが、ちらほらとメールが舞い込むようになった。
　ちょうど人手が足りなくなって職員の新規採用を考えていたころに、熱心なメールが何通か来て、それじゃあ試しに面接してみようかということになった。その前に、弁護士会備え付けの名簿でピックアップしてきた何人かとも面接したのだが、どうも、こう、うちの事務所に馴染むような感じでない。私が考えている事務職員像は、パソコンのスキルが標準以上あることは当然のこととして（これからは英会話じゃなくてパソコンですよ。）、「自分で考えて仕事ができる人」だ。指示されたことだけを、就業時間内に淡々と無難にこなすだけではダメだ。もちろん組織だから、こういう淡々とこなすことも大切だが、それでは仕事をしている本人が面白くないだろう。なぜ自分はこういう仕事をしているのか、どういう結果を求められているのか、そしてそのためにはどういう手段をとればベスト（＝コストパフォーマンスが上がる）なのかを「考えて」くれるようなプラスアルファの能力が無くてはならない。
　こういう点で、ホームページで応募してくるような人は、そもそもパソコンのスキルがある程度備わっている人だし、なによりも採用のための広告掲載費がかからない。しかも、弁護士会のように、こちらからアプローチするわけではなく、先方からアプローチしてきてくれるわけで、どちらかというと買い手市場が維持できる。さらに、就職情報誌よりも、ＨＰの方が、先方にも事前に事務所情報が十分開示できるわけで、お互いに誤解が少ない。

　だから、これからの事務職員採用は、自分のＨＰで行うに限る。
　なお、今どきの若者は、ホームページで就職活動をするのは当然なんだそうだ。

　この１０月から施行される日弁連新広告規程によれば、弁護士広告が解禁となる。

　さて広告解禁といっても、どんなメディアで行うか頭を悩ましている先生もいらっしゃるだろう。おそらく、今私のこのページをお読みになっている方は、「ホームページ」を使ったらいいのではないかという程度には漠然と考えているはず。
　正解。
　ホームページが弁護士広告を決定的に位置づけるはず。

　ではどんなホームページ広告を行ったらいいのか？
　それは、拙著「弁護士のための広告のススメ」（トール刊）をお読みいただきたい。
　・・・そうか、この項は宣伝だったのか（笑）。

　と、冗談はさておき、広告というとどうも抵抗を感じられる諸先生方も多いと思う。かくいう私も、本を著しておきながら、抵抗を禁じ得ないものの一人。この感覚は、現時点では正しいのではないかと思っている。つまり、弁護士が専ら営業広告を大々的に行うというのは、やはり感心しない。なんといっても品がない。
　私が思う弁護士広告というのは、営業広告は副次的に押さえ、主として市井に不足している弁護士情報を適正に流通させるための広告である。
　そんな観点で、ホームページ広告をしたらいいのではないか、いや、全ての弁護士がすべきではないかと思っているのである。

※なお、拙著「弁護士のための広告のススメ」５２頁では、「�C必要的記載事項」において、弁護士名と所属弁護士会（規定第９条）及び広告である旨の表示（規定第10条）を記載すべきであると書いた。
　これについて、同規定施行後、ある先生から、広告である旨の表示は不要ではないか、第10条は適用されないのではないかとの指摘を受けた。
　現時点での日弁連の見解は、確かにそのとおりであり、ホームページにおいて広告である旨の表示は不要とのことである。したがって、必要的記載事項であるとの記述は、ここで改めさせていただく。
　なお、本書執筆時においては、同規定の日弁連ガイドライン（運用解釈）は定まっておらず、第9条及び第10条が双方適用されると考えて著述したものであり（ホームページは通信の方法によるため「郵便に準ずる」と解釈したわけである。）、現在の日弁連の見解は、私の解釈とは異なる見解に過ぎないものであることを付言しておく。したがって、法律家である以上当然のことであるが、老婆心ながら付け加えると、ホームページ広告をする際には、広告規定原典に必ず当たり、疑義は日弁連等にお問い合わせいただくようお願いする次第である。

　ウチの事務局長兼秘書、佐藤さん。

　彼女は凄い。こういうのも手前味噌というのかもしれないが、とにかく賢くて物覚えがはやい。もともとパソコン関係の仕事を長らくしていたため、パソコンの知識が十分あることもさることながら、法曹業界に入ってまだ半年だというのに、ちょっとしたベテラン事務職員並の仕事をこなせるようになってしまった。破産や債務整理などの仕事は、ソフトを駆使しつつ、これはもう殆ど一人でやってしまっている。私は決済するだけ。
　会計だとか依頼者管理だとか、はたまた池坊の腕前を生かして事務所に生け花を飾り付けてしまう手際とか、お見それするしかない。
　このホームページを８月に立ち上げてくれたのも彼女。でも、年末になって時間が出来た私は、無惨にも（？）彼女が作ってくれたコンテンツを大幅にカスタマイズして、殆ど別のデザインのホームページにしてしまった。失礼。
　私のような弱小事務所では、このような一人三役も四役もこなしてくれるような要の有用な人材が不可欠。
　おかげで、もう一人の古色蒼然たるベテラン事務職員も、すっかり生彩を上げて、パソコンなど使ったこともなかったのが、いまではパソコンを駆使している様子。快哉。

　腰掛け事務職員なんていらない。
　給料を倍額払ってでも、こういう有能な逸材を集めてゆくことこそ、これからの弁護士業界の進む道ではありませんか？　裁判所書記官、検察事務官並の事務職員を育てて、弁護士業界もアップグレードしたいもの。

　今年の夏に独立する際に、私は業者のお世話になった。

　ダイレクトメールが来て初めて知ったのだが、法律事務所の独立開業をトータルでコーディネートする業者があるのだ。株式会社トール、がそれ。
　私は、事務職員と事務所の箱は予め決めていたので、業者にやってもらったのはそれ以外の部分。具体的には、コピーや電話や什器備品の手配、パソコンネットワークのセッティング、挨拶状印刷、その他独立に向けての指南。
　鈴木社長、もろもろのご手配、感謝。
　最近は、興信所としても利用させてもらっている。
　少なくとも、事務所の独立、什器備品、ＰＣシステム構築、挨拶状作成等の雑多な事務、調査・鑑定事務などでは、大変スピーディかつ誠実にやってくれている。法律事務所向けの業者としては、今私の一番のお勧めである（別段、ここで宣伝したからと云ってバックマージンがあるわけではない。あくまでも私の主観的評価であるが、かなり客観性がある評価と思う。）。

　まずコピー機。これはファックス兼用にするのが賢い。
　トールの鈴木社長のお薦めもあって、うちのコピー機は、ゼロックスのDocu Centre 250F。ファックス・コピー一体型で、省スペース。しかもパソコン減税100万円の枠内で安い。性能にも満足。
　コピー機新規導入の際には、知識不足から、古い機種を買わされたりしがちなもの。ゼロックスは定評あるらしいから、一つの指針とされたし。

　留守番電話装置。
　危ない相手方や依頼者との電話は、即録音。
　以前、相手方と裁判外で交渉していたとき、これを録音したことがあった。案の定、後の裁判では相手方は「そんなこと言っていない。」と。
　さんざん証人尋問で嘘八百を並べ立てさせておいて、最後に、弾劾証拠として録音テープを提出したら、向こうさん、青ざめておった。おかげで大勝利。留守番電話さまさまである。
　私が使っているのは、ビジネスフォンに繋げるタイプのもの。

　報酬説明ブック。
　市民の方が、弁護士に対する不満として挙げるのが、
　・近くに相談できる弁護士がいない
　・報酬がよく分からない
　この２点だということが、広報委員時代によく分かった。
　そこで、東京弁護士会で出している「弁護士の報酬」という冊子。
　有料だが、何十冊かまとめ買いして、会議室に備え付けている。これを依頼者に配る。報酬の明確性こそ、弁護士の試金石。

　弁護士の執務机は、皆さん結構立派なものをお使いだと思う。

　いや、豪華という意味ではなくても、少なくとも普通の事務机よりもデスクスペースの大きめのものをお使いだという意味でだ。私の机も、コクヨの白い廉価版スチール机だが、それでも奥行きも横幅も市販では最大のたっぷりめのものにしてある。というのも、弁護士の仕事は書類やファックスの山に囲まれがちになるから、狭い机だと散雑になってしまうのだ。
　ところが、これだけ広いデスクスペースを確保していても、やっぱり狭くなってしまう。パソコン一つ取ってみても、ディスプレイ、キーボード、マウスと意外と場取るものだ。これに電話だの電卓だの記録だの飲み物だの置かれると、もう机の上には立錐の余地もない。これをいかに省スペース化するかが今回のテーマ。

　まずパソコンディスプレイ。
　ディスプレイは、これはもう、絶対に液晶ディスプレイにすべき。１４インチで十分。内の事務所で使っているのは、EPSONの通信販売ブランド、EPSON Directの14インチTFT液晶モニタ（ちなみにクライアントパソコンも、このEndeavor AT-700cというのを複数台導入している。）。
　奥行きがブラウン管のものとは全然違って薄いので、省スペース化にもっとも貢献する。そのうえ、液晶は電磁波がでないし、目にも優しいという、優れたおまけ付き。ブラウン管をお使いの先生は、直ちに買い換えるべし。ブラウン管の方が安いなんてケチっている場合ではありませんぞ。来年の３月までならパソコン減税でどんな液晶モニタも一年で償却できるんですから。

　つぎにキーボード。パソコンに付属の大振りのフルサイズキーボードはやめなさい。できるだけ小型のものをパソコン店で別途探してくること。フルサイズキーボードでもキートップ以外の場所を切りつめた小降りのものがあるはず。
　さらに、私のように手が小さければ、サブノートパソコン並の小型キーボートも市販されている（私が皆さんにお勧めするのは、オーディオテクニカ製の「ATC-MKB95」というやつ。）。ちなみに私が今現在使っているのは、PFUの「Happy Hacking Keyboard Lite」というASCII配列の知る人ぞ知るUNIXライクの名機。これは、テンキーなどの余計なキーボードがついていないので机の上を占めるスペースがものすごく小さい。キータッチもすこぶるよろしい。でも、普通のキー配列と違うしテンキーもついていないので、普通の先生にはお勧めしません。テンキーは弁護士業務には必須だからね。

　最後にマウス。コードレスマウスが本当はいいんだけれども、市販のものはいまいち。というのも、赤外線マウスは間に遮蔽物があると動かなくなるし、電波式のものも電波が弱いらしくてちょっと離すと動かなくなってしまう。結局ケーブル付きのものから選ぶことになるが、最近発売されたマイクロソフト「インテリマウス・エクスプローラ」は秀逸。マウスボールがなくなって光学式になった。これだと、マウスパッドが要らない。実はマウスパッドってやつは、意外と机のスペースを盗るもの。コードレスよりも、マウスボールレス。これが省スペース化に貢献する。これからは光学式。これで決まり。
　なお、どんなマウスを選ぶにしろ、ホイール付きのものにすると便利。

　次に電話。
　ビジネスフォンをどかっと机上に鎮座ましましている方も多いはず。これを専用のアームの上にのっけて、机の上に放逐してしまいましょう。ビジネスフォン用のアームスタンドは、アスクルなどの通信販売文具で汎用のものがすぐに買える（私が使っているのは「SEDIA」というメーカーの廉価版。→これがその写真です）。

　一方、片づけてはいけないもの。
　電卓とか時計とかカレンダーとか、こういったものはパソコンでも表示できるので、パソコンを入れて嬉しがりのうちはつい机上から除けてしまうもの。でもこの３点セットはやっぱり本物がいい。パソコンは、画面が埋まってしまうとカレンダーも時計もすぐに見ることが出来ない。これは不便。時間勝負のわれわれとしては、パソコンの中に入れるのは止めましょう。
　ちなみに時計は、電波時計、電卓は、ローン計算ができるもの（CASIO「マイホームプランBF-300」）がいい。
　カレンダーは、法律扶助協会から配られるアレが、色気がないけど一番実用的。